VR教育研究センターはあくまでも「for VR」ではなく「by VR」

聞き手：2018年に設立された東京大学連携研究機構VR教育研究センターでは機構長を務めていらっしゃいますが，設立の意義や現在の活動内容について教えてください。

廣瀬：大学には，工学系，医学系，人文社会系などの，いわゆる部局があり，企業の事業部のように，縦割り組織になっています。しかし，VR（バーチャルリアリティ）のようにいろいろな部局が関係し，研究開発をするためには，組織的には横串を通さなければできません。もちろん，実態としては，医学系の先生や人文社会系の先生もよく知っていますから，一緒に研究協力してはいるわけですが，組織として動こうとしたときには，それぞれの部局長に許可を取らないといけません。これでは，機動性がないのではないかと昔から言われていました。
　大学の中に横型の組織をどうつくるか。その解答の1つが，連携研究機構という組織なのです。規模は違いますが，組織的には医学系研究科や工学系研究科と並ぶものになっています。東大にはそういった連携研究機構が今では20以上整備されてきています。
　その中の1つとして，VR教育研究センターがあるわけです。全学組織としてVRという言葉を付けているのは東大だけかもしれません。東大には昔からVRを専門とする先生がたくさんおられましたが，東大という組織の中に散っていたのです。第2次VRブームと言われる中で，きちんと組織化してシナジーを発揮していく体制を取り，予算をもらい，場所ももらって，今は専任の先生も2人着任しています。
　VR教育研究センターというと，「VRを教育するのですか？」と聞かれることが多いのですが，それは違います。VR教育センターは，あくまでもVRを道具として使って何ができるかを考えるセンターで，「for VR」ではなく「by VR」のセンターなのです。
　VR研究は第2世代に入ったと言われています。第1世代ではVRという技術自身を開発することが大きなテーマでした。ですから，東大の中に，入口以外の正面，両側面と天井，床の5面にプロジェクターで映像を投影するというCABINという大規模なVR施設を作ったりもしました。しかし，第2世代の今は，VRを使って何かできるかという出口の時代になってきています。それゆえに「by VR」のセンターを創ったのです。特に，東大における出口は「教育」と「研究」です。大学の上層部からは，VRを使って先端的な教育・研究システムを開発せよというミッションを与えられています。
　おもしろいことに，開所式には多くの企業の方がいらっしゃいました。今は企業におけるスキルの伝承などが非常に大きな問題になっており，デジタルメディアを使った教育訓練としてどう役に立つのかを気になされていました。それはうれしい誤算で，2019年10月には，サービス系企業による寄付研究部門ができました。センターには，大学の予算でつくった基礎研究部門と応用研究部門という2つの部門がありますが，加えて企業による寄付研究部門ができました。サービスVRをテーマに，サービス業における訓練などにVRを活用するためのいわゆる寄付講座です。

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